片端から個々の葬儀社にあたって優秀な葬儀社を選ぶよりもベターな方法として、優秀な葬儀紹介機関を探すべきと申し上げてきました。

それにしても葬儀社紹介機関の運営というのは、運営する側にとってはなかなか大変なのではないかと思うんです。

なぜなら最終的なコンバージョン(商品購入の成立)までのハードルがたくさん存在するはずだからです。

仮に日用品のネット販売が目的なら
。咤釘呂鮃圓じ〆上位に表示されるようにする
→■硲个良床
→商品をクリックしてもらって売買成立!
という流れですね。

これが葬儀社紹介機関の場合
。咤釘呂鮃圓ぞ絨棉充┐気譴襪茲Δ砲垢
→■硲个良床
→紹介機関のコンタクトセンター(お客さんに紹介する人)の評価
→ち魑啓劼良床
→チ魑兄楾坩様
と多くの段階を踏まねばなりません。
そしてイ泙嚢圓ないと葬儀紹介機関には一銭の紹介手数料も入らないはずですよね。
せっかく顧客に葬儀社を紹介しても、その葬儀社の電話口の対応がたまたまちょっと悪かっただけで契約は成立しないってことです。
つまり,らイ泙粘屬法△匹海にボトルネック(ビンの首。流れをせき止める存在)があれば、うまくいかなくなる可能性が高いのです。
最終的な成約を他社(葬儀社)に委ねる以上、思い通りの品質管理も難しいのではないでしょうか。
Web制作会社が運営するダメな紹介機関は往々にして0聞澆無残な状態になっています。

ここまでの文章でずっと葬儀社紹介機関を勧めておいて、なんなんですが
葬儀社紹介機関がうまくいくのはこの5年くらいが限界ではないかと私は思っているのです。

理由は以下の通り。
前述したように現在の相談所型紹介機関の本質的機能は「いかに良い葬儀社を紹介できるか」というフィルタリング機能です。
「いかに何千社の葬儀社の中からネットユーザーの望む良い葬儀社を紹介できるか」ということが存在理由の全てです。
確かにネットを使って葬儀社を選ぶ顧客は増えていくでしょう。しかし何度か述べてきたようにネットユーザーは価格感度が高く、「彼らの望む良い葬儀社」とは多く場合「安い」葬儀社です。
ユーザーのために安い葬儀社を紹介すればするほど、紹介機関が受け取る紹介手数料が減少するという悪循環を起こしているはずです。

存在が自己矛盾を内包しています。

そして紹介機関のフィルタリング機能、言い換えれば良い葬儀社を知っているという「情報」だけが、紹介機関の命綱というのは危険だと思います。

インターネットの最大のインパクトは「情報格差の解消」でした。
アカデミズムしかり、大手マスコミしかり、情報を持っているだけという売り手の優位性はインターネットの台頭によりどんどん失われていますよね。

例えばネット上の葬儀社に対するレビュー(評価)をうまく抽出できるアルゴリズム(計算式)を持った検索エンジンの登場など、今後葬儀社選びの新しい検索方法が生まれてしまえば、アカデミズムや大手マスコミ同様に、情報を持っているだけの葬儀社紹介機関の存在理由は失われてしまいます。

楽天トラベルのホテル紹介サービスは、良いホテルの情報提供だけでなく、実際に宿泊したユーザーのレビューの集積や、楽天トラベルを通してホテルの予約を申し込むと割引が受けられるという仕組みを持っています。現在ユーザーが葬儀社紹介機関を通して葬儀社に依頼しても、直接葬儀社に申し込んでも、消費者の受ける恩恵は一緒です。
紹介機関が生き残るには「情報以外の何らかの仕組み」が必要です。

では楽天トラベルのホテル紹介のように紹介サイト経由であれば割引を適用するという仕組みは成立するでしょうか。
私は難しいと思います。
ネット上の葬儀価格は限界値近くまで低下しています(この検証は別の機会に)
ネットを主戦場にする葬儀社にとってはこれ以上の割引分の値下げは難しく、逆に値下げが可能な葬儀業者(つまり値下げしてでも仕事の欲しい葬儀社)はクオリティに問題があると思います。ホテルの場合は客室が空くくらいなら割り引いて受注した方が良いというハード優先の考え方ができますが、葬儀のように人的コストを最優先で考えなければいけない業態の場合、割引という方法論は難しいのではないでしょうか。

ただし葬儀社紹介機関がダメになる頃には、また葬儀社の新しい探し方がうまれているはずですので、消費者の方は心配しなくてもいいと思いますよ。


<2009年04月10日>記載